PayPayやLINEペイが普及している昨今、必要不可欠となりつつあるQRコード決済。AirPAYはAirPAY QRを導入すればQRコード決済ができるということで、導入を検討してる方も多いと思います。
AirPAYで決済できるQRコード決済の中に、あまり知らない会社が。。
うきこ
「WeChatPay（ウィーチャットペイ）」
AirPAY以外に、STORESターミナル（旧Coiney）でも利用できるとのこと・・・。
私も全く聞いたことがなかったのですが、これからクレジットカード決済やQRコード決済の導入を考えている方は絶対に知っておくべき会社でした！
WeChatPayが使える決済端末があれば集客が増え、売上アップに繋がるかもしれません！！
今回はそんなWeChatPayをご紹介したいと思います！
（WeChatPayと肩を並べる「AliPAY」アリペイについては下の記事をご覧ください。）
Airpay(エアペイ)で使えるAlipay(アリペイ)とは一体何？
目次
WeChatPayとは
中国のコミュニケーションアプリ内の決済サービス
中国のコミュニケーションアプリ「WeChat（微信）」内で提供されている決済サービス、これこそが「WeChatPay」なんです。
日本でいう「LINEペイ」ですね！
WeChatPayアプリに登録した銀行またはクレジットカードの残高を利用して、QRコードで支払うという仕組みです。
中国をはじめ世界で８億人が使用
コミュニケーションアプリ「WeChat（微信）」は中国人の約９割が使用しているSNS。
その「WeChat（微信）」が提供している決済システムなので、中国人の半数以上は利用していると言われています。
中国の人口が13.86億人（2017年）なので、半分だとすると6.93億人が使用しているということ！！
さらに世界規模でいうと、WeChatPayは８億人が使用しているということなので、その利用規模の大きさが伺えます。
WeChatPayの特徴
安心と利便性がすごい
・お財布を持たなくてもいい
・どこでも使える
・銀行口座とかんたんに連携
・利用手数料がかからない
・WeChatアプリ内で全て完結
（例：オンライン決済、割り勘、公共料金支払い、個人間送金、お年玉・ご祝儀の支払い、投資など）
偽札が横行する中国社会。中国紙幣100枚集めると5〜6枚は偽札が混じっていると言われており、偽造コインまであるほど。
偽札鑑別機能のついたスマートフォンが人気があるというくらい、中国では現金を信用できないという背景があります。
現金を持たずとも、そのまま銀行口座やクレジットカードと連携して支払いができるWeChatPayが中国国内の決済インフラとして浸透しているのも納得です。
個人間で送金ができる
上記の特徴にもあげましたが、個人間での送金ができるため割り勘なども簡単。
また、旅行先で友人に頼まれた品物の値段をWeChatで送り、頼まれた値段を友人がWeChatウォレットで送金する、といったように、対面ではないのに対面で行われているようなお金のやりとりができるのもWeChatPayの特徴です。
中国ではあらゆる場所で利用可能
WeChatPayはコンビニやデパートはもちろん、公共料金、タクシー、交通機関のチケット、宿泊施設、病院、屋台などなど、あらゆるところで利用可能です。
中国人にとって、日常の一部、これなしでは生活できないというほど浸透してるQRコード決済。
中国の人が日本に旅行に来て、同じものを売っているお店が２件あり、それがQRコード決済がある店とない店だったとすると、間違いなくQRコード決済ができるお店を選ぶことになりそうです。
WeChatPayを導入する利点
中国人観光客の集客
2016年日本に来た中国人観光客は640万人と過去最高に達し、それ以降も年々増加。2020年のオリンピック開催年に向けてますます増えていくことは必至です。
日本に訪れた外国人観光客の日本での消費額の割合も、中国人が約40％を占め、次いで台湾人が約15%という結果だそう。
キャッシュレス決済に慣れている中国人にとって、現金を用意したり両替する手間がかからず、国内同様手持ちの現金がなくても支払いができるQRコード決済がある店はメリットが大きいはずです。
インターネット社会の中国ですので、QRコード決済が使えるという口コミも広がりやすく、口コミ効果も狙いやすいと言えます。
日本政府のキャッシュレス化推進
キャッシュレス決済において、日本はかなり遅れています。
キャッシュレス決済の比率を各国調べたデータを見ると、日本が20％であるのに対し、中国は60％、アメリカは46％、韓国においては96％というデータが出ています。
このような海外状況も加味してか、日本政府もキャッシュレス決済の比率を2025年には40％、将来的には80％を目指すと表明。
また2019年の消費税率10％引き上げに伴う対策の一環として、キャッシュレス決済をした人に最大5％のポイント還元があったり、キャッシュレス決済を導入する店舗へも期間中の決済手数料が下がったりする「キャッシュレス・消費者還元事業」という施策を打ち出しました。
詳しくはこちらの記事をご覧ください。
Airpay、Squareも対象！キャッシュレス消費者還元事業とは？補助金もあるの？
まとめ
WeChatPayが使えるAirpayは、外国人観光客の多いお店にとっては救世主となるかもしれません！
ぜひ検討してみてくださいね！
AirPAYの公式サイトはこちら
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